当院では再生医療の効果を最大限に発揮するためにアフターケアのひとつとしてマイオチューニングアプローチ（MTA）の施術を行なっています。
マイオチューニングアプローチ（MTA）とは何かわかりやすく解説します。
目次
マイオチューニングアプローチ（MTA）とは何か
マイオチューニングアプローチ（MTA）とは手を使って疼痛や筋肉の緊張の抑制を行って、関節の可動域や歩行動作の日常生活に伴う動作の改善を行う治療です。
人間の神経は他の箇所の触覚を刺激されることで痛みを感じにくくなる働きをすることが知られています。
「お腹が痛い時、無意識でお腹をさする」、「腕や足などを強打した際、とっさに擦る」といった動作をした経験が誰にでもあると思います。これは無意識に疼痛緩和動作を実行しているのです。
この働きを利用して痛みを低減させる治療がマイオチューニングアプローチ（MTA）です。神経の働きを利用するため、即効性が期待でき、その場で痛みの軽減が期待できます。
リハビリテーション領域で近年注目されており、当院でも再生医療及びそれに準じる治療と合わせてアフターケアの一つとして提供しています。
ひざの痛みの改善に歩行改善や運動療法が重要だとわかっていても、膝の痛みがつらく、なかなか取り組むことが難しい方もいらっしゃると思います。
そのような方の痛みの軽減に即効性が期待できる治療方法のひとつがマイオチューニングアプローチ（MTA）です。
これによって痛みを軽減し、運動療法に効果的に取り組むことができます。
マイオチューニングアプローチ（MTA）の施術方法
マイオチューニングアプローチ（MTA）は手技療法です。
痛みの原因箇所を探り、太い神経線維を刺激することで、痛みを抑制するニューロンの働きを促進し、痛みを脳に伝える細胞の働きを抑制します。
人は鋭い痛みと鈍い痛みを同時に加えると、先に鈍い痛みの神経伝達物質が脳に到達する性質を持っています。
脳は同時に異なる痛みを感じづらいので、鋭い痛みは緩和され疼痛軽減が期待できるのがマイオチューニングアプローチであり、この身体の反応を使った治療がマイオチューニングアプローチ（MTA）の真骨頂なのです。
マイオチューニングアプローチ（MTA）の実践事例
マイオチューニングアプローチは（MTA）比較的新しく提唱された方法で、理学療法学の学会などで日々、研究が進んでいます。
マイオチューニングアプローチ（MTA）の有用性や効果
マイオチューニングアプローチ（MTA）の効果について、一般理学療法で効果が見られなかった症状に対して効果が認められると理学療法学の学会誌でも報告されています。
膝の痛みの根本治療の重要性
当院ではマイオチューニングアプローチ（MTA）をアフターケアに取り入れていますが、なぜアフターケアが必要なのでしょうか。
それは痛みを発するに至った根本的な原因を解決する必要があるからです。
膝の痛みを根本から改善するために必要な治療
再生医療は傷ついた組織を再生し、痛みを低減する効果を得ることを期待する治療ですが、ひざの痛みを発するに至った根本的な原因の解決にはなりません。
膝の軟骨の組織が傷ついた原因は、加齢による筋力の低下、長年の歩き方の癖、体重など、様々な要因が考えられます。
根本的な原因を特定し、改善するために当院では歩行指導、リハビリテーションの提供を行っています。
リハビリを行うことで、再生医療の効果の最大化を期待できると当院では考えています。リハビリの重要性については以下の記事も合わせてご覧ください。
根本治療のメリット
根本治療を行う最大のメリットは、痛みの再発の可能性を下げることです。
また、再生医療を実施された患者様の効果についても、その後の歩行指導や運動習慣の有無によって多少効果に幅がみられます。
そのため、当院では再生医療とセットでリハビリテーションをおすすめしております。
根本治療のメリットとしては再生医療の効果を最大限に引き出せる、再発のリスクを下げられる事などがあげられます。痛みの少ない状況が続けば、治療前の目標（旅行、運動、ガーデニング、ゴルフなど）を長く続けることも可能なので根本治療のメリットと言えるでしょう。
また、根本治療を行うことで、膝関節以外の疼痛改善も期待できます。特に膝関節は腰痛や股関節痛などと密接な関係にあり、腰部や股関節へのアプローチもすることで腰痛や股関節痛の改善も期待できます。
まとめ
マイオチューニングアプローチと根本治療の重要性について紹介しました。
膝の痛みの治療の効果はすぐにはわかりにくいものもありますが、マイオチューニングアプローチは一度体験して貰えばその効果を実感できると考えています。
当院では柔道整復師の国家資格をもったスタッフがマンツーマンでリハビリを行います。再生医療の受診時に初回体験いただくことも可能です。アフターケアのページも合わせてご参照ください。
さらに詳しく知りたい方はお気軽に無料の電話相談へお問い合わせください。
